全日遊連からの「遊技機の不公正と思われる販売」情報の効力は？

どうも「BOSS」です。

全日遊連が「遊技機の不公正と思われる販売」情報の掲載と追加募集を文書で通達したようです。
過去にも同様な動きがありましたが、不買運動などに発展することもなく形式的なポーズとして捉えられているところもあるようです。

今までメーカー主導による機歴販売や台数縛りに付き合ってきたホールが「NO！」と言わない限りは厳しいでしょうね。販売先のホール、遊技人口が減少しメーカーも効率的に生産、販売しないと業績を維持していけない状況です。
「購入費用以上の収益」見込みのある期間限定の製品となれば購入条件があるのは仕方ないところもありますね。

組合単位で購入希望ホールや仲の良いホール同士での共同購入などでメーカーに交渉などしているのでしょうか？ホールとメーカー（販売業者）がお互いWin-Winになるように話し合いできれば良いと思いますが・・・。